遠視の治療

生命保険や医療保険でレーシックの費用を減らそう

レーシックは通常の医療とは違い、健康保険適用外の手術です。
病気になって病院で治療を受けたり手術をする場合には健康保険が適用され、個人負担は総額の3割分の負担です。
そのため先進医療などと比較し、医療費用が低く済みます。
レーシックの場合、病気によって手術を行うという事ではないため、全額負担となるため、高額となってしまうのです。

ただ、生命保険や医療保険で契約内容によっては手術給付金の対象となる場合があります。
保険の種類によっても違いがありますが、対症となる場合、5万円から20万円くらいの手術給付金が出ますので、確認してみてください。

2007年4月以前の医療保険に加入された方の場合、感覚器又は視器の手術に関する特約という特約に加入されている場合、給付対象となります。
ただ2007年4月以降の生命保険や医療保険では、各保険会社が計画条項改訂を行ったことで、レーシック手術の医療保険給付は対象外となっています。
現在も加入できるレーシック対象の医療保険等がある事にはありますが、保障内容がかなり古く保険料が高額となるものがほとんどの為、お勧めできません。

こうした保険会社の医療保険や生命保険は2007年4月以前に加入していて対象となっている特約があるかどうかにかかっていますが、少しでもお得に利用したいという場合、医療費控除を活用するという手段もあります。
確定申告時に医療費控除を利用することで所得税の還付を受けることができます。
また翌年度の住民税の減税対象ともなりますので、やっておくべき価値があります。

医療費控除は年間医療費合計金額が10万円を超えた場合に確定申告で行うことができます。
所得税の税率が例えば、331万円以上695万円以下という所得金額の方の場合、20%の税率です。
レーシックを含む1年間の医療費が全額で40万円かかっていたという場合、そこから10万円を引き所得税率をかけます。
(40万円−10万円)×20%ですから6万円が還付されるという事になります。
住民税は翌年度分が減税されることになりますので、お給料から天引きされている場合、6万円÷12か月で毎月5000円安くなるという事になります。
これは是非、行っておきたいですね。
気になるレーシック手術後の後遺症についての記事も参考にご覧ください。

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